トンデモ話は奥で繋がる（38） 22.7.16

トンデモ話は奥で繋がる　「第三十八夜」
－弟子のクッテネルがお送りします。

≪アメリカという巨大収益装置≫

　★　ニューヨーカー菊川征二　　

　さて、ここからしばらくは、徳間書店の『５次元文庫』
から、アメリカの現状を暴き出す本をいくつか執筆して
いる菊川征二の著書『世界恐慌という仕組みを操
るロックフェラー』を中心に話を進めてゆきます。

　富山県生まれの彼は、観光旅行のつもりで渡った
アメリカに住み着いて３０年。「自由の国」であるはず
のアメリカを、果てのない借金地獄に組み替えてしま
った金融支配の手口を明らかにし、愛すべきアメリカ
国民に向けて警鐘を鳴らし続けています。

　小生は、今のところこの著書が、現在のアメリカの真実を最もわかりや
すく紹介しているのではないかと思っています。いくつかの要点をまとめて
みますので、興味を持たれた方は、是非、直接この著書を手にとっていた
だきたいと思います。

　★　アメリカ先住民の民主主義を原点に

　１７７６年７月４日、イギリス統治下にあったアメリカの１３の州が独立宣
言をします。その建国の理念となったのは、その３００年も前から、先住民で
あるインディアンたちの間で取り交わされていた平和同盟でした。

　その代表的なもののひとつが１７１４年に、オンタリオ湖周辺の６つのイン
ディアンの部族で交わされたイロコイ同盟でした。その特徴をいくつか述べ
ますと、

　①　同盟の長を「公僕」と位置づけ、逸脱した行為があった場合、一般市
      民が解任する権利を有する。
　②　政治・宗教についての「表現の自由」を尊重する。
　③　公権力が個人の家へ許可なくして入ることを禁じ、家族の存在権を保
      護する。
　④　女性が政治に参加する権利を保障する。
　⑤　富の配分について、比較的公平となるような規定を設ける。

　イギリスを逃れて移民した建国者達は、中央政府が民衆の労働の果実を横
取りする君主制を嫌い、彼等インディアンの法に習った、共和制を採用しまし
た。そして、１３の州をまとめる政府については、その権限を必要最小限に絞
り、非常に多くの制限を設けた、憲法を謳いあげたのです。

　★　中央銀行設置への抵抗

　しかし、この素晴らしい制度を素直に喜ばない人達がいました。ヨーロッパの
金融界を牛耳っていたロスチャイルド一族です。豊かな資源と活力を持つア
メリカを野放しにしておけば、彼等を凌ぐ経済拠点となり、金融支配が上手く
ゆかなくなることは目に見えていたからです。

　そのためには、「中央銀行」の設立が必要でした。その「詐取のしくみ」につ
いては、後に詳しく説明しますが、彼等をして、『このシステムさえ構築され
れば、後はどんな法律が成立しようが構わない』と言わしめる制度です。

　しかし、建国の父達は、ヨーロッパの王侯・貴族が、軍資金等の調達のため
に中央銀行に債務を負い、通貨発行権を持つロスチャイルドの言うがままに操
られているのを目の当たりにしていました。

　そのため、独立後１０年をかけて作り上げた憲法には、「通貨発行権は議会
のみが持つ」と明記していました。その議会と民衆を納得させなければ、通貨
を操る「中央銀行」を設立することはできなかったのです。

　彼等のエージェントが、幾度となくその設置議案を提出しますが、イギリスで
の圧の歴史を知る議会は、それを退け続けます。果ては、南北戦争による分
断まで画策しますが、うまくゆきませんでした。

　★　シフとモルガン　

　そこで彼等は、一般大衆に「中央銀行が必要である」と思わせることから始
めることにします。その準備のためにアメリカへ送ったエージェントがジェイコブ
・シフでした。

　シフ一族は、フランクフルトのユダヤ人ゲットーで、早くから金融業を営んでい
ましたが、１７８５年、ロスチャイルド家の初代マイヤー・アムシェルがその館の
別区画に越してきて以来、同じ家で生活をしていました。

　両親は銀行家ではなかったのですが、その中で１８４７年に生まれたジェイコ
ブは、ロスチャイルド家にその金融の才覚を見込まれて、１８歳で南北戦争後
のアメリカへ渡ります。

　彼が２８歳で就職したのが、鉄道敷設のベンチャー企業として成長中であっ
たクーン・レーブ商会で、３８歳にはソロモン・レーブの娘と結婚して、その頭
取となります。

　巨大な金融資本を動かすこととなった彼は、日露戦争時は、引き受け手の
なかった日本の戦費調達国債を、ロシアの「反ユダヤ主義」への報復として
引き受けるなど、戦争の局面を左右する融資を行っています。

　一方、ジョン・ピアポント・モルガンは、銀行業を学ぶために、父親の経営
するロンドンの銀行に１年間滞在しますが、その間にロスチャイルド家との
知己を得て、事業のための資本金を借りてアメリカに戻ります。

　１８６０年にはJ・P・モルガン・アンド・カンパニーを設立し、父の会社の代
理店となりますが、鉄道・鉄鋼・海運等への投資で財を成し、モルガン財閥
を築いてゆきます。

　★　自分の火を自分で消す

　こうして金融界を牛耳る役者が揃ったところで、彼等は作戦を開始します。
１９０７年の１０月に、ニューヨーク第３位のニッカーポッカー信託銀行が、
融資先の鉱山会社の株価操作絡みの内紛に巻き込まれます。

　時の金融王モルガンは、「ニッカーポッカー信託銀行は危ない」との噂を流
します。これに尾ひれがついて全国に広まると、一般市民が預金引出に殺到
し、当の銀行を始め、多くの銀行や企業の連鎖的倒産を引き起こしました。

　その後、彼自身が「金融業会の安定を図るため」と称して、自己資金を差し出
し、他の同業者にも協力を申し入れます。これにより民衆の不安が治まり、パニ
ックは沈静化します。いわゆる「公的資金投入」と同様の効果でした。

　放火犯が自ら火消しを行ったに過ぎませんが、彼はこれを引き合いにして、『こ
のような事態が起きた時、一般銀行が資金を借りられる中央銀行が必要だ』
との提言をします。

　それを受ける形で、モルガン所有のジキル島に、金融界の実力者７人が集まり、
「報告書」を作成します。集まった面々はと言えば、「赤い楯」でお馴染みの肩書き
を持つ連中ばかりです。

　●ネルソン・オルドリッジ　　　共和党上院議員の院内幹事。モルガンの投資パ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　ートナーで、ジョン・Ｄ・ロックフェラー・Ｊｒの義父
　●エイブラハム・アンドリュー　連邦財務次官補
　●フランク・ヴァンダーリップ　ナショナル･シティ・バンク・オブ・ニューヨーク頭
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　取。ロックフェラーとクーン・ローブ商会の代表者
　●ヘンリー・デイヴィソン　　　　J・P・モルガン商会の共同経営者
　●チャールズ・ノートン　　　　　J・P・モルガンのファースト・ナショナル・バンク・オ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ブ・ニューヨーク頭取
　●ベンジャミン・ストロング　　 J・P・モルガンのバンカーズ・トラスト・カンパニー
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　社長で、後のニューヨーク連邦準備銀行の初代
　　　　　　　　　　　　　　　　　　総裁
　●ポール・ウォーバーグ　　　　ロスチャイルド商会の代理人。クーン・ローブ商会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　 の共同経営者

　★　最強の私的金融機関

　ここで決められた主な内容は次の５つでした。

　①　国民に「中央銀行」があれば金融パニックは防げると思い込ませること。

　これについては、モルガンが先手を打ってその沈静効果をアピールしています。

　②　政府が紙幣を発行することをできなくすること。

　かつて、リンカーンは南北戦争の戦費調達のため、「グリーンバック」と呼ばれ
た政府紙幣を１８６２年から７９年にかけて発行しています。やや供給過剰であっ
たため、公にはインフレ要因の代名詞のように言われています。

　本来は、産出額に見合った政府紙幣の供給がなされれば問題はありません。
むしろ、政府は銀行に対する負債を負うことがなく、金利や元本の支払いで長年
の債務超過に苦しむことはありません。

　つまり、これを認めてしまうと、彼等の支配の構図が崩れてしまうのです。その
後、一度だけ発行が試みられたことがあります。１９６３年にケネディーが大統領
行政命令で銀との兌換紙幣を発行しようとしたのです。

　しかし、印刷発行寸前であった紙幣は、１１月２２日の暗殺により全て廃棄処分
となったのです。これ以来、政府紙幣は「暗黙のタブー」となり、連邦銀行に異議を
唱える議員は、共和党下院のロン・ポール議員ただひとりとなっています。

　③　個々の銀行に、市中に出回る通貨の９０％を「創造する」権利を与える。

　それまで個々の銀行は、第三十夜でお話ししたとおり、預金者の資産をバックに
独自の「銀行券」を発行していました。従って、その権利を独占してしまう中央銀行
の設立には反対でした。

　そこで、これに代わる権利として、「預金総額の９０％までをローンとして貸し付
ける」権利を与えたのです。つまり、いままで秘密裏に行ってきた、同じ資産に
対する二重の返済請求権の設定を、制度として認めてしまうことになります。

　④　通貨供給量をコントロールする組織を、ごく一握りの人間に委ねる。

　全部で１２ある連邦準備銀行は、政府の資本が全く入っていません。その株式
についても、地域内の各商業銀行が資本金＋預金高の合計の６％に当たる株式を
持っているものの、それが全体の何％に当たるのか、他にどんな株主がいるのか
は不明なのです。また、株主としての発言権もありません。
　
　ただ、１２ある連邦準備銀行のリーダー的存在であるニューヨーク連邦準備銀行
は１０社で構成されていたことが判明しています。

　うち、６つはヨーロッパにあるロスチャイルド系の銀行で、

　●　ロスチャイルド銀行・ロンドン
　●　ロスチャイルド銀行・ベルリン
　●　ラザール・フレール・パリ
　●　イスラエル・モーゼス・シフ銀行・イタリア
　●　ウォーバーグ銀行・アムステルダム
　●　ウォーバーグ銀行・ハンブルク

　残りの４社はアメリカの銀行で、うち２社はロスチャイルド系列の

　●　クーン・ローブ銀行・ニューヨーク
　●　ゴールドマン・サックス・ニューヨーク

　で、残る２社が
　
　●　リーマン・ブラザーズ・ニューヨーク
　●　チェース・マンハッタン銀行・ニューヨーク

　という顔ぶれです。この状況からすれば、他の１１行も推して知るべしでしょう。

　⑤　中央銀行を、行政・立法・司法の干渉を受けない、完全独立の機関とする。

　表向きは、議会の監督下とされるものの、その会計報告すら議会に提出されたこと
はありません。非営利企業として登記されているものの、通常の会社のルールが適
用されることもないのです。

　★　リーマン・ブラザーズが救済されなかった理由

　さて、④のメンバーのうち、クーン・ローブ商会き１９７７年にリーマンと合併して名
が消えています。そのリーマンが２００８年９月１５日に破綻したのです。

　それ以前に危機に陥った、投資銀行第５位のベア・スターンズは、連邦銀行まで出
動し、買収金額の２９倍もの公的資金を、買収先のＪ・Ｐモルガン・チェースに貸出して
います。

　ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーが危機に陥った際も、いち早く持株
会社への移行を認めることで救済されています。この年１２月には、アメリカ自動車の
ビック３の危機に際し、すったもんだの末、余裕のあるフォード以外のＧＭとクライスラ
ーに公的資金の注入が決まっています。

　さて、ベア・スターンズ２倍の規模をもつ、業界第４位のリーマン・ブラザーズ破綻の
際、その買取りをイギリスのバークレーズ銀行が申し出るのですが、アメリカ財務長官
のポールソンは、最初これを拒否します。

　また、バンク・オブ・アメリカも、「政府の保証付きなら」という条件で買収を提案する
のですが、これもポールソンは拒否し、買収のオファーは立ち消えとなる中、アメリカ
政府も救済しないこととしたのです。

　ところが、２２日には先のバークレーズ銀行が、北米の固定資産の一部と運営部門
を、２４日には野村ホールディングスがアジア・太平洋部門を、さらに後には欧州と中
東部門を買い取ることとなります。

　このアメリカ財務省の奇妙な立ち回りを、菊川氏は「連邦銀行株」の取得を巡って
の手続きと推察しています。いきなり公的資金を投入してしまっては、リーマンが持って
いる株式を公表せざるを得なくなってしまうからです。

　さらに、「連邦銀行株」のその特殊な価値を考えれば、取得したい者は大勢います。
「ごく一握りの人間達」にとって、今さらイギリスやアメリカ、増してや日本ごときの新参
者に握らせるわけにはいかなかったのです。

　そのため、いったん破綻させ、その株式の処理を「ごく一握りの人間達」の中で行
ったものと思われます。特に怪しいのが、それまで他の金融機関が軒並み赤字決算を
抱える中にあって、唯一業績好調だったゴールドマン・サックスです。

　１９９９年の上場以来、黒字決算を続けていたゴールドマン・サックスは、金融危機が
起きた９月から１１月の決算は初の赤字となっているのです。連邦銀行株の取得に
かかった費用を、この期に全て計上したものと、菊川氏は見ています。

　このような「ごく一握りの人間達」の都合で、この金融危機は世界中に莫大な影
響を与えたことになります。さらに、菊川氏によれば、この破綻さえ、彼等の真の目的
達成のために予定されていたシナリオの一部だと言います。

　さて、次回第三十九夜はこの「中央銀行」の議決の経緯について紹介してゆこうと
思います。


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